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木質バイオマスとは、さまざまな木質燃料を燃焼させてエネルギーを得る方法です。再生エネルギーの一つで、この方法で発電された電気エネルギーは固定の買取価格によって、買取されることが可能です。ただ、燃料により区分があって、価格も違いますので、ご紹介していきます。
FITとは、2011年8月26日に「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」が成立したことにより、2012年7月1日より始まった固定価格買取制度(Feed-in Tariffs )のことです。その内容は、太陽光や風力、水力、地熱、バイオマス等といった再生可能エネルギー源を変換して得られた電気を、国の定める価格で一定期間、電気事業者が買い取ることを義務付けた制度となります。買取の金額は毎年改定されていますが、さまざまな問題も露見してきたため、固定価格買取制度は2017年4月に法律が改正されています。これにより、事前に事業計画を見直すことになり、買取価格の変動にもつながっています。
発電に利用する木材には区分があり、その区分によって買い取りをする価格に違いが生じています。まず区分としては「未利用間伐材等」があります。これは、間伐や主伐により伐採された木材のうち、未利用のまま林地に残置されている間伐材や枝条等のことです。この「未利用間伐材等」は、毎年約2,000平方メートル発生していると言われており、有効利用が重要な課題となっています。
この区分は、製材工場等から発生する樹皮や背板、のこ屑などの残材です。年間約850万立方メートル発生していますが、そのほとんど(約95%)が製紙原料、燃料用、家畜敷料等として利用されています。由来の証明が可能なものに限られます。林野庁の「発電利用に供する木質バイオマスの証明のためのガイドライン」に準拠したもののみ認定されます。
土木工事や建設工事等の際に出る廃棄材です。主に解体現場などから発生することが多いです。年間約1,000万立方メートル発生していますが、そのうち約90%が燃料用や製紙原料、木質ボード原料等として利用されています。
廃棄物系バイオマスとは、木質バイオマスも含まれる有機性の資源ということです。主に生ごみや動植物残渣等の食品廃棄物、家畜のふん尿、下水処理等で発生する下水汚泥、農業残さがあります。
木質バイオマスの区分と買取価格を以下に記載しています。※1間伐材の定義としては、森林の健全な育成のため、うっ閉し立木間の競争が生じ始めた森林において、材積に係る伐採率が35%以下であり、かつ、伐採年度から起算しておおむね5年後において再びうっ閉することが確実であると認められる範囲内で行われる伐採により発生する木材。除伐によるものを含みます。また、※2「対象森林」とは、①森林経営計画の対象森林、②保安林及び保安施設地区、③国有林野施業実施計画・公有林野等官行造林施業計画の対象森林のいずれかに該当する森林となります。
燃料区分 | 調達区分 | 調達価格 |
---|---|---|
未利用間伐材等 | 間伐材※1対象森林※2から伐採、生産される木材 | 32円/kWh(税抜き) |
製材工場等残材 | 製材等残材、その他由来の証明が可能な木材 | 24円/kWh(税抜き) |
廃棄物系バイオマス | 廃棄物系のバイオマス | 17円/kWh(税抜き) |
建設発生木材 | 建設資材廃棄物、その他の木質バイオマス | 13円/kWh(税抜き) |
ご紹介してきたように、再生可能エネルギーは発電設備の設備設置や運転・維持に費用がかかり、燃料調達にも費用を要することが考慮されているため、FITが適用されています。燃料区分や発電出力により電気の調達価格が決まるので、再生エネルギーの導入には価格を考慮しておこなう必要があります。また、FITは価格改定もありますので、動向を注目することも重要です。
木を選ばない
唯一無二のプラントを持つ
バイオマスエナジー社
木を原料に温風や水蒸気、バイオマスガスといった新たなエネルギーとしてリサイクルする画期的手法が、木質バイオマス。しかし、これまでバイオマスを燃やすプラントには燃料の制限があり、使いたい木材に対応できないというものばかりでした。
そうしたなかで、どんな木でも燃やせるプラントを誕生させたのが、バイオマスエナジー社です。当サイトでは、唯一無二のプラントを持つバイオマスエナジー社(2019年7月現在)に取材協力を依頼。実際にどんなプラントなのか、そしてコスト削減はどれくらいか。現地取材しレポートにまとめたので、ぜひご覧ください。