sponsored by バイオマスエナジー社
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余った木材をただ廃棄するのは、コストが無駄にかかるだけで賢い選択ではありません。木材には、さまざまな再利用の方法があります。当サイトでは木材のリサイクル法を幅広くお伝えするとともに、多くの企業や自治体が注目している「木質バイオマス」についても詳しく解説します。
環境省が発表している資料によれば、パレット、剪定・伐採木、木製製品、産業廃棄物といった木くずの処理費用は、10キロあたり100~300円未満というデータがでています。
それを指標に、たとえば10キロ150円で計算すると、1000トンの木くずを廃棄処理している場合は年間1,500万円。5000トンで7,500万円の廃棄コストがかかっている計算になります。
1,000万円以上、多くて億単位の廃棄コストをかけるのはもったいないと思いませんか? お金はもっと有効活用すべきです。お金を効率的に削減できる方法が、リサイクルです。
リサイクルできる木材は、大きく分けて3種類。製材工場等残材、建設発生木材、間伐材・林地残材です。このなかでもっとも多いのが製材工場等残材で、年間発生量は約610万トン。各種燃料や肥料などの用途として、約90%が再利用されています。
次いで多いのが、建築発生木材。年間発生量は約480万トンで、製紙やボード類の原料、家畜用の敷料や各種燃料など、多様な用途の素材としてリサイクルされています。
間伐材・林地残材は年間発生量が約390万トンながら、ほとんどが未利用の状況。とはいえグラフのとおり、森林資源が豊富な地域ではエネルギー源としての活用が年々増えてきています。
リサイクルできる木材が見えてきたところで、具体的にリサイクルの方法を掘り下げていきます。リサイクルの方法は、大きく分けて2種類。マテリアルリサイクルとサーマルリサイクルです。
廃棄処理する物質を原材料として、新たな素材や製品として活用するリサイクル方法です。合板から製紙や堆肥などに再利用されます。
パーティクルボードはPBとも呼ばれ、端材や廃材を細かく砕いた木材チップを接着剤と混ぜて熱圧成型したもの。一旦細かいチップにして成型することで、元の木材の質や大きさを問わずにボード化が可能。家具56%・建築30%・電機器11%という比率で需要があります。
参照元:日本木材総合情報センター(http://www.jawic.or.jp/syurui/04.php)
もともと紙の原料はパルプで、パルプの原料は木。ここで使われるパルプ材は木材加工の残材や底質材、古材などで、天然林由来・人工林由来どちらも含まれます。日本におけるパルプ材は2018年現在で約1,630万トンですが、その約7割が輸入材。紙の生産減に伴い、消費は減少傾向にあります。
参照元:日本製紙連合会(https://www.jpa.gr.jp/states/pulpwood/index.html)
木材チップを使った舗装材は、公園や遊歩道などで使われているクッション性の高い素材。樹皮であるバークを粉砕して発酵させたものは土壌改良材として利用されます。また、炭化したバーク炭は消臭作用があり、畜産業の敷料に使われています。
廃棄物を焼却する施設で、焼却時の熱を使って電気を発生させるなど、熱エネルギーとしてリサイクルする方法です。現在注目を集めており、多くの企業や自治体が導入しています。
木の樹皮や木材加工で生じる端材などを細かく砕いて、固形燃料として固めたものがペレット。薪ストーブと同様、ペレットを燃料としたストーブもあり、燃料としての取扱いの手軽さが優位性となっています。燃焼後の灰も土壌改良に役立ちます。
木質バイオマスボイラーと呼ばれる設備に燃料として投入し、温水や乾燥、ガスといった熱エネルギー変換できます。燃料によってボイラーのタイプも異なり、チップボイラー・ペレットボイラー・薪ボイラーなどと分類されています。
セメントは原料もさまざまな分野の廃棄物を再利用できますが、これは燃料も同様で、原燃料のひとつに廃木材が含まれます。セメント工場では、仮焼炉や焼成炉の補助燃料として廃木材をサーマルリサイクルしているわけです。セメントの需給実績を見ると、2019年5月現在で前年比99%となっています。
上記で示したとおり、木材のリサイクル法はさまざまありますが、環境省が公表している資料「中間処理業者における木くずの再資源化について」によれば、サーマルリサイクルが全体の7割を占めているとのこと。
一方でマテリアルリサイクルは10%ほど。ここまで差が開いたのはサーマルリサイクルのなかでも、木質バイオマスの普及を国が後押ししているところが大きいようです。
では、木材を燃料として使える木質バイオマスとはいったいなにか。このあと詳しく解説していきます。
資源の循環、そして効率的な活用を推進する国が後押ししている木質バイオマス。余った木材を燃料として熱や発電といった新しいエネルギーを生み出すリサイクル方法として注目されており、すでに海外では木質バイオマスのシェアが60%を占める国もあります。
間伐材や木くず、端材を燃料として活用してできるのが、水蒸気・温水・温風・ガス・発電です。
たとえば製材工場では、化石燃料の代わりに木質ボイラーを用いて木材を乾燥させ、石油燃料費や木材廃棄費用の削減をしています。自分たちの工場で出た木材を燃やして、新しいエネルギーに転換するとても効率的なリサイクル方法です。
省エネルギー性や廃棄木材の削減、二酸化炭素排出削減などの観点から、日本の各関係省庁では、木質バイオマスに対する支援や補助金制度を実施しています。
たとえば経済産業省傘下の資源エネルギー庁においては、民間事業者が導入する、木質バイオマスや地中熱等を利用した再生可能エネルギー熱利用設備の費用を補助する施策を行なっています。補助対象経費の1/3以内~、地方公共団体から指定・認定を受けるなどの条件をクリアすれば、2/3以内を補助。この他にも、各省庁や都道府県による支援・補助金も多数実施されているほど、導入しやすい環境が整っています。
棄てていた木材を燃料としてリサイクルすると、蒸気や温風、温水として再利用できる一方で、廃棄コストの削減や化石燃料から転換を図れるのが最大のメリットです。
化石燃料との大きな違いは、ランニングコストの低さ。自社で木材をまかなえれば、燃料費は一切かかりません。また、環境に優しい点も見逃せないポイント。木材はそれまで二酸化炭素の吸収・酸素の排出を行なっていたため、燃焼させても二酸化炭素を新たに発生させることにはならず(専門用語で「カーボンニュートラル」と言います)、地球温暖化対策としても有効です。
また、木質バイオマスの導入は、近年衰退傾向にある林業や製材業といった分野のビジネスの促進や、木材の運搬やバイオマスエネルギー利用施設の管理・運営による地域活性化に貢献できます。
2017年に行なわれた調査によると、全世界のエネルギー消費において化石燃料の占める割合は、実に78.4%。一方、水力・風力・太陽光などの自然エネルギーのなかでは、木質バイオマスの熱利用が3.7%、電気利用は0.4%となっています。
数字だけを見ると低く感じてしまいますが、逆に言えば、木質バイオマスがまだまだ発展途上の段階にあり、将来的な伸びしろが大きいということでもあります。とりわけ、天候などに左右されがちな太陽光や風力と違い、木質という日本に豊富な資源を今後いかに効率的に低コストで運用できるかが、鍵となっています。
木質バイオマスでとくに注目を集めているのが、熱利用です。実際の使用事例を見てみると、製材業における木材乾燥や、入浴施設の熱源などが多く、その最大の理由として挙げられるのが熱利用のエネルギー効率。実に70%から80%のエネルギー効率を誇ると言われています。
逆に、木質バイオマスを発電のみに利用するのはあまりおすすめできません。エネルギー効率がわずか20%程度となってしまい、木質バイオマスが持つエネルギーの8割を活かし切れないからです。木質バイオマスを導入するにあたっては、熱利用の可能性を十分検討し、発電と同時に余熱利用が可能な熱電併給方式とすることが合理的とされています。
参照元:林野庁公式HP(http://www.rinya.maff.go.jp/j/sanson/kassei/pdf/shishin_s2-1.pdf)
木質バイオマス用のプラントは種類がたくさんあり、その性能もさまざま。基本的には海外製品で、各社が出しているプラントには燃料に制限があり、利用できる種類はもちろん、大きさや含水率が異なります。白木は対応できる一方で、バークやもみ殻は非対応といったことも少なくありません。
そうしたなかで、木ならなんでも燃やせる日本製のプラントも存在します。バークやもみ殻、コーンコブ(病菌床)などの種類を問わずリサイクルできるのは、大きな魅力です。
木質バイオマスの導入には補助金が出ますし、化石燃料よりもランニングコストを抑えられる傾向にあります。蒸気を木材の乾燥に使いたい、温泉施設に活用したい、温風を利用したいといったニーズを持っているのであれば、検討してみる価値は大いにあるでしょう。
とはいえ、木質バイオマスのプラントの吟味は必須です。とてもデリケートな製品ですので、自社が持っているor手配できる燃料が確実に使えつつ、生成カロリーが高いボイラーを見つけることが、その後の運営に大きな影響を及ぼします。
そこで当サイトで注目したのが、木ならなんでも燃やせる木質バイオマスのプラントを開発したバイオマスエナジー社(2019年7月現在/当サイト調べ)。この唯一無二の日本製ボイラーを持つ会社に、取材協力をお願いしました。
設立は平成18年12月。長崎県諫早市に本社と技術開発センターがあります。『地産エネルギーは、地球を変える。―エネルギーの地産地消を目指して―』というモットーを軸に、バイオマスガス化システムの販売、導入サポート、運用・メンテナンスサポートなどを実施。とりわけ注目すべきは、木質バイオマスプラントの「BME-100」。すべての木質に対応し、生成ガス燃焼熱量は2,500kcal/Nm3。総合エネルギー効率は70%を誇る、高い技術が詰まった製品を提供しています。
木ならなんでも燃やせる?
HPでバイオマスエナジー社の
秘密に迫る
国産かつ木ならなんでも燃やせるプラントを保有するバイオマスエナジー社(2019年7月現在/当サイト調べ)。唯一無二と言っても過言ではないそのプラントを、現地で見学してきました。
各機器の特徴やガス化までの流れから、気になるクリンカーの処理事情まで、生の情報とともに余すところなくお伝えいたします。
廃棄物として処分されがちな各種の木材が、近年ではどのような方法や用途でリサイクルされているかをご紹介します。取り上げているのはバーク(樹皮)・おが粉・チップ・建築廃材・そして間伐材など。たとえばバークであれば、バーク堆肥やバーク炭、さらにはバークチップを活用した舗装や、木材の乾燥といった具合に、実に幅広い用途に用いられていますので、ぜひご覧になってみてください。
バーク(樹皮)はバーク堆肥等に再利用されることが多いですが、燃料としての価値も十分にあります。
製材で必ず発生するおが粉。買取を考えている業者は、再利用事例を一度ご覧ください。
建築廃材や製材端材等の廃棄物などから生成される木質チップ。燃料としてどう活用しているのかまとめています。
建設廃材現場から出る建築廃材の活用法とは?事例から見ていきましょう。
サイズや強度などから再利用されづらい間伐材。新たなリサイクル事例を見ていきましょう。
もみ殻は土壌改良材、家畜用敷料などで積極的にリサイクルされています。どんな利用方法や事例があるのか解説しています。
剪定枝は燃料化やチップ化などでリサイクル可能です。また、剪定枝を土壌改良材としてリサイクルしている事例もあります。
日本における製材業は、価格の安価な輸入木材に押されてしまっているというのが現状です。日本の森林資源そのものは豊富であるものの、伐採や運搬、そして製材にかかる費用が大きいという理由が根本にあるためです。
その打開策として期待されているのが、木質バイオマスの有効活用に他なりません。とくに木材乾燥作業の低コスト化に大きく寄与するというメリットが、注目されています。
製材で出る木くずをどう処理していますか?もし現状廃棄処理しているのであれば、そのコストは大いに見直しの余地があります。
コスト削減に有効なのは、木くずを燃料として活用し、製材乾燥などの用途に使う木質バイオマス。実際の導入事例で詳しく解説しています。
木材の乾燥機を化石燃料で動かしている企業は、まだ多いかもしれません。ただ、化石燃料のデメリットは、ランニングコストの高さと環境問題。
その2つにアプローチできる木質バイオマスの利用は、現在大きな注目を集めています。
排出する産業廃棄物を、そのまま処理業者に処理を依頼すると、高いコストが発生してしまいます。処理するだけでなく、その前にゴミの分別作業の料金が含まれているためです。けれども、その産業廃棄物をあらかじめ分別しておけば、マテリアルリサイクル、つまり再生利用ができる状態になっているといえます。
処理業者の業務の一部を、排出もとの会社がこなしている形となるだけでなく、資源として買い取ってもらえる場合もあるため、処理料金がかなり安くなるわけです。ただ、次に述べるように、このようなコスト面以外においても、木材リサイクルには大きなメリットがあります。
「産業廃棄物をゴミとして終わらせるのではなく、木材リサイクルとして資源に生まれ変わらせる」。これは、循環型社会への貢献が重要視される現代においては、企業ではぜひ取り組みたい活動です。もし、廃棄物を分別したにもかかわらず、処理業者から買い取ってもらえない場合があっても、企業として、社会貢献する姿に変わりはありません。
さらに、木材リサイクルへのような社会的取り組みは、外部へ公表する「CRSレポート」あるいは環境報告書への記載が可能です。そのため、企業のイメージにもよい影響をおよぼすというメリットもあります。
コストの削減だけなく、イメージアップによる新しいビジネスチャンスに繋がる可能性もあるため、積極的に取り入れて損はないでしょう。
バイオマスの導入を考えた際に出てくる分かりそうで分からない単語。こちらでは、押さえておきたいバイオマスに関連する専門用語を端的に・できるだけ分かりやすく解説しています。
木材リサイクル・バイオマスの魅力や、企業が取り組むメリットなど、さまざまなコラム記事をまとめています。
全国47都道府県の木質バイオマスの導入事例や補助制度を地域別に紹介しています。導入を考えているエリアでどんな事例があるのか、補助制度があるのかの参考にしていただけると幸いです。